突然日記

LINE問題が炎上してますがネット上ではとうの昔から危ないと言われてましたので今更なんだよという感じですね

LINEの創業者は韓国情報院関係者の李海珍氏です

LINEのサーバーはヨーロッパにもあって、いま問題になっている中国だけでなく、欧米のどの国でも覗くことが可能な状態だったらしいです。一部出自が朝鮮系の政治家及び総務省なんかの官僚たちが意図的に日本国民の情報を他国に流していたらしいです

まあ一口に朝鮮系といっても遥か昔に遡れば百済滅亡当時からの日本に逃げ込んできた帰化人たち。それと長きに渡り続いた李氏朝鮮時代の間に内乱で敗れた両班出身者たちの末裔たちなんかです。これらの人たちは戸籍上や国籍上では立派な日本人です。所謂徳川家光によって完成した鎖国以前に日本に流れ着いた人々です

そして長い江戸時代の鎖国が終わって、明治時代に入って再び半島から大量の朝鮮の人たちが日本国内に流れ込んできました。日韓合弁、そして大東亜戦争の敗北によって、朝鮮半島を日本は手放しましたが。戦後も一部の朝鮮の人たちが国内に居残りました。吉田茂総理がGHQに対してこれらの人たちを本国に送還したいと願い出ますが却下されて今現在に至るのが所謂在日問題です。これら朝鮮系の人たちの代表例が「ソフトバンクの孫正義」等々ですが。鎖国以前に日本に流れ着いた人々の末裔からすればこらの人たちは同じ朝鮮系であっても新参者の扱いです

では吉田茂総理の本国送還願いを却下して日本国内に明治維新以後の新参者である朝鮮系の人たちを日本国内に居座らせたマッカーサーの目的とは何だったのでしょうか？

それを日本国民一人一人が真剣に考え、答えを出す時節が満ちたのではないでしょうか？

どうやらLINE問題の本質とは今までの朝鮮系を支援するGHQ=CAIによって工作され続けた「戦後日本の異民族による間接統治」の変化と脱却する絶好の機会なのではないでしょうか？
【緊急】LINE問題とスパイアプリの裏側…ジェームズ斉藤が解説！ジャパンハンドラーの極秘リスト公開、韓国系パチンコ団体、朝日新聞…

ジェームズ　いま日本ではLINE問題が炎上してますね。

──してます。でも、凄く違和感あるんですよね。なぜ、いまなの？っていう。LINEが韓国製のスパイアプリだってことは昔からわかってた話じゃないですか。

ジェームズ　そうですね。LINEの創業者は李海珍氏で韓国情報院関係者というのは有名ですからね。確か2013年頃だったと思いますが、わざわざ韓国側が都内での日韓協議中対面で「LINEは我々が開発したアプリだ」とあっさり認めたことがありました。日本側はその情報をマスコミにリークしましたが、読売や朝日等の主要メディアは一切報道せず、週刊誌やスポーツ新聞での記事化に留まりました。後には今回問題となった中国への情報漏洩も2014年の時点で報道されています。だから、LINE側も認めているんですよね、スパイ・アプリだということは。それなのにロクに報道しないというのは、やはり日本の主要メディアは朝鮮系に支配されている証拠です。

──日本政府も日本政府ですよ。スパイ・アプリだってわかっていながら積極的に使用してますよ。今回問題になってる総務省なんてマイナンバーカードにも入れたいって言ってましたからね、マイナンバーカードの記者会見で。

ジェームズ　彼らはわかっていて日本国民の情報を他国に流そうとしているんです。そもそもLINEのサーバーはヨーロッパにあって、いま問題になっている中国だけでなく、欧米のどの国でも覗くことが可能になっています。それを20年近くやってきている売国政府が日本政府ですね。

──なんてひどい政府なんだろう。

ジェームズ　日本のトップの多くは朝鮮系ですからね。最近、私はこの話をよくしていますが、なかなか皆さん、信じてくれないので、ひとつ面白い情報を出しましょう。これは2006年の中央日報の記事です。見てください。

──えっ、『安倍日本首相の父親「私は朝鮮人だ」』!?　なんですか、これ？

ジェームズ　週刊朝日の記事を引用した記事ですけど、これは正しいんですよ。安倍さんのお父さんは本当にこう言ってたと私も聞いています。

──「私は朝鮮人だ」と言っていたと。

ジェームズ　ただし、記事に書いていないのが両班出身、つまり朝鮮の王族出身ということです。彼らはその出自に誇りを持っていますから、日本ではなく、韓国寄りの考え方をするんです。

──LINE問題の大元にはそれがあるんですね。

ジェームズ　韓国の情報院は自民党の朝鮮系、官僚の朝鮮系、在日系のテレビ局や電通、朝鮮系ヤクザ等を使い完全に日本社会に浸透しています。そもそも安倍政権時代に日本の国家安全保障会議のトップであった谷内氏、副官の兼原氏が朝鮮系ですから。彼らはLINE問題を指摘できたんですけど、あえてやらなかったんです。その理由は、谷内氏などが韓国系パチンコ団体とズブズブの関係があった等ありますが、一番は、当時のオバマ政権が中東、ロシアをターゲットにし、中国とはバイデンが組む状況だったためです。それで「LINEはスパイ・アプリ」という事実は、陰謀論として揉み消されました。

──それがなぜ、今また問題になったんですか？

ジェームズ　それはアメリカ側からのリークがあったからです。アメリカの軍産複合体が中国のテクノロジー覇権を阻止しようとしているんです。

──でも、バイデン政権は中国にべったりじゃなかったんですか？

ジェームズ　基本的にはそうです。しかし、軍産複合体の利権が絡んでくる場合は、バイデンは蚊帳の外になります。そもそも飛行機のタラップもまともに登ることもできない、ボケてしまっている大統領に権限などありません。現在は軍産複合体が、カマラ・ハリス等、極左の台頭を阻止すべく血みどろの抗争をしているところです。

──その流れの一貫としてLINE問題を急浮上させて、中国叩きをしていると。

ジェームズ　しかも、面白いのはその急先鋒が朝日新聞だということです。

──えっ、親中派の朝日がですか!?

ジェームズ　実は朝日には親米派エージェントのグループが形成されています。すでにCIAエージェントと暴露された船橋洋一氏を筆頭に、M氏、K氏、S氏といった親米派がワシントンに送り込まれ、エージェントグループを形成しています。今回、朝日の記事はM氏が書いていますが、彼は米国の軍産複合体に近い人間です。私自身、彼ら全員と面識があり、彼らの米国人脈はワシントン現地でこの目で確認しています。彼らは私と同業者に当たりますが、当然ながら諜報員のスキルは持っておらず、同じ朝日でも工作活動までやったソ連のスパイの尾崎秀実とはタイプが違います。結局、彼らはエージェントなのでネタをもらい嬉しそうにスクープするだけです。

──朝日には親露親中だけでなく、親米もいるんですね。

ジェームズ　います。米国は賢いので、反日朝日にたまに正論を言わせるという巧妙な工作をしています。そもそもCIAは「モッキングバード作戦」という、お抱えのジャーナリストにネタを提供して世論工作をするという諜報プログラムを冷戦初期より運営しており、現在も続いています。特に、米国での中露関連の諜報ネタのスクープはほとんどがモッキングバード作戦の一環です。また、親中朝日の記者ならば、中国国内では米国人には出来ない日本人の特徴を活かしたかなり際どい諜報活動ができます。船橋氏は以前北京でハニートラップにかかっているので、私の関係者の間では米国と中共を二股にかけた「二重スパイ」と言われているほどです（笑）。また、M氏は中国国内で諜報活動をやりすぎて一度拘束されています。

　ちなみに、これがCIAの協力者リストです。船橋洋一の名前がありますし、ジャパンハンドラーのGerald Curtis教授もリストに載っています。Michael Flynnも載っていますね（笑）。

──本当ですね。Fの欄に「Funabashi, Yoichi Ashai Shimbun, Washington, DC」と書いてある！あと、ジェラルド・カーティスのwikiを見ると、「中央情報局（CIA）関係者のファイルによって情報源とされたことがあるが、アメリカの省庁やメディアが行う一般的な情報収集活動の域を出ず、特殊な協力者として活動している記録が公開されたことはない」となっています。

ジェームズ　いえ、事実上公開されてますね。はっきり言ってジャパンハンドラーと言われる人はほぼ全てCIAです。彼らも「日本学」という超マイナーな学問でしか食っていけない者なので、売名行為が生き残り戦略となります。彼らは特に諜報訓練を受けていませんし、根っからの学者ばかりなのでそもそも諜報の才能がありません。しかし、日本政府が喜んでジャパンハンドラーに毎年数十億円を貢ぎ、将来の総理候補を「留学」の名目で送り込んでくるものですから、CIAから重宝されています。そもそもCIAは米国国内での工作活動は禁止されていますから、ジャパンハンドラーを使って人脈紹介を行います。ジャパンハンドラーも日本政府からの貢ぎ金を毎年確保するためには箔をつけないといけないので、こういった人脈紹介等のサポートは非常にありがたいものなのです。したがって、ジャパンハンドラーはうまくCIA側に誘導されて「委託諜報活動」をすることになります。ここが「公開されていない」という所以です。

──日本のマスコミはそんな連中を知日派とか親日家とか言って崇めるんですよ。

ジェームズ　それは日本の為政者にとって都合がいいからです。ジャパンハンドラーたちに意見を言わせることで外圧を作り、為政者の望む政策を通します。そのために、日本政府はジャパンハンドラーたちに毎年官邸機密費や外務省広報予算から数十億円を支払っているのは前述した通りです。日本側が資金を提供する対日工作など世界でも珍しい現象ですが（笑）。

　いずれにせよ、米国側からの、LINE問題を暴くような対日工作は、今までの朝鮮系を支援する「戦後日本の間接統治」のやり方から変化が生じている証拠です。米国の諜報機関もトランプ政権でかなりまともになったと思いますね。トランプ政権が米中対立を本格化させたので、軍産複合体も歩調を合わせるしかなく、今となっては「反中」が一番儲かるニッチな市場となったくらいです。また、米国が本格的に反中となると、中共とズブズブになった二階氏等の朝鮮系に陰りが見えてくると思います。私は今こそがGHQが作った異民族による「戦後日本の間接統治」から脱却する「大覚醒」の時期ではないかと思っています。

文＝ジェームズ斉藤